洗濯機はどうやって処分すればいいの?無料引取ってアリ?

家電

洗濯機の処分方法として考えられるのは大きく分けて買取、譲る、廃棄です。この点、多くのご家庭が洗濯機は持っているので、身内や知り合いから欲しい人を見つけて譲るのは難しく、かつ、取り外しや設置も素人では難しいものがあります。そのため、基本の処分方法としては買取ってもらうか、廃棄をすることになります。

買取が期待できるケース

お得に処分したいと思ったら、購入資金の一部を回収し、買い替え資金にも充当できる買取です。洗濯機が買取できる条件としては製造から5年内、正常に動作する、汚れや臭いが酷くないなどの基本条件があります。さらに洗濯機のタイプとして縦型が一番需要が高く、乾燥機能付きは高値査定も期待できます。最近は少しずつ乾燥機能付きドラム型のニーズが高まってきており、業者によっては高値査定の対象です。

家電リサイクル法に基づく処分

製造年が古い、故障して動かなくなった、買取してもらえなかったという場合は廃棄処分ということになります。洗濯機は家電リサイクル法の対象になるので、地域の粗大ゴミとして低費用で出すことはできません。家電リサイクル法に基づき処分をするにはリサイクル料と収集運搬料が必要です。収集運搬料はご自身で定められた集積所まで運ぶのであれば不要ですが、地域のゴミ集積所とは異なり、遠くにある場合も多いうえ、ご自身で洗濯機を取り外してトラックに乗せて運ぶというのはかなり無理がある作業です。

そのため、通常は業者に依頼して運んでもらう必要があり、収集運搬料の支払いも必要になってきます。この点、洗濯機を購入した販売店や買い替えする販売店でもリサイクルを受け付けています。この場合の費用は販売店によって異なり、馴染みのお客さんだからと無償で引取ってくれたり、買い替えキャンペーンなどで無償や低料金で引取ってもらえたりする場合も少なくありません。販売店との付き合いがないケースやお店が廃業しているケース、買い替えはしないといった場合には地域の登録業者、リサイクルに基づく収集運搬業の許可を得ている業者に依頼するのが基本です。もっとも、料金は業者ごとに異なっており、洗濯機の場合は種類やサイズなどにもよりますが、6千円~1万円以上かかることもあります。

無料引取してくれる業者がいる

お得に処分したかったのに買取してもらえなかった、古いし壊れているから買取はできないといった場合に、家電リサイクル法に基づく有償処分の費用が予想以上に高くて悩んでしまう方もいるのではないでしょうか。販売店や引取業者への問い合わせやホームページやチラシの料金表などを見て、こんなに高いのと感じてしまう人は少なくありません。地域の粗大ゴミなら大型のタンスなどでも数百円で済むのにと考えると、かなり高い印象を受けるかもしれません。

そんな場合に興味が引かれるのが、郵便ポストなどに投函されたチラシにある無料引取の文字や、たまに地域を回ってくる無料回収トラックの呼び込み放送ではないでしょうか。もっとも、数千円から1万円以上にものぼる費用がかかるはずなのに、なぜ無料引取ができるのか不思議に思いませんか。その理由を考えてみましょう。

無料引取ができるわけ

洗濯機の販売店や買い替え店で稀に無料引取をしてくれるのは、あくまでも顧客サービスの一環です。たくさん家電製品を買ってくれるお客さんだからとか、新しく洗濯機を買ってくれるから割引の代わりにといったもので、お客さんとして販売店に何らかの利益をもたらしているからこそのサービスと言えます。これに対して引取業者は無償で回収してくれるというのです。

なぜ、そのようなことができるかと言えば、通常の家電リサイクルをするのではなく、修理して海外に輸出をして売るルートを持っていたり、故障していても部品や金属素材などをばらし、部品リサイクル業者や金属リサイクル業者に売ったりして利益を得ているためです。1つ1つの洗濯機は売れない価値のないものであっても、部品などを取り外し、他の回収品と合あせてまとめて売ることで、それなりのお金になるので、壊れていても無料で引取ってくれるのです。

無料引取のリスクと選び方

無料引取業者が適切に海外輸出や部品リサイクルをしてくれればいいのですが、トラックなどで壊れていても何でも回収するなどと謳っている業者の中には無許可業者も紛れています。一般廃棄物処理運搬業などの許可を受けていない業者の場合、回収しながらも、海外に売れなかった、リサイクル業者に買取ってもらえなかったなどの事情や経営が困難になったなどの事情で不法投棄をしてしまうケースがあるので注意しなくてはなりません。買取業者や不用品回収業者で無料引取サービスをしている業者に依頼する場合には、正当な許可を得ているかよく確認しましょう。

まとめ

洗濯機を無料引取してくれる業者には無届業者もあり、適正に処分してくれるとは限りません。許可の有無や引取後にどのような利用をしているかを確認し、安心の業者に依頼するようにしましょう。

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